工作物耐震診断

04
建築年次
: 昭和43年
用途
: 配管架台
構造
: 鉄骨造1~4段
規模
: 約 90 m × 10 m
診断結果
: 一部の構造部材に、断面検定比1.00を超える部材が確認された。
耐震診断方針

建設当時は、フレーム毎に解析を行うゾーニングを採用していたが、診断に於いては地震時の水平力分担率体などを実状に即し算出し、より精密に解析する為に立体フルモデルに解析を行い、各部材が許容応力以下であるかを確認する方針とした。

また、過去の配管の増設・更新時などに行われたであろう構造部材の切断や切欠き、また鉄骨の発錆に伴う腐食・孔食などの断面欠損を部材耐力の低減として反映し、危険側の設計とならぬよう現地調査を行ったうえで診断を行った。

鉄骨造耐震診断・補強設計

03
建築年次
: 昭和47年
用途
: 体育館
構造
: 鉄骨造2階建
規模
: 約1900 ㎡
診断結果
: 地震の震動および衝撃に対して倒壊し、又は崩壊する危険がある
① 判定の主たる要因
・鉛直ブレースが非保有耐力接合である為、靱性の乏しいブレースの端部破断を引き起こす恐れがあった。
・トラスを構成する弦材断面が、地震動による応力に対して過小でありフレームの保有水平耐力が不足している。
・過去の増改築時に一部鉛直ブレースを撤去しており、著しい偏心が生じ建物のバランスが極めて悪い。


② 補強設計方針
現状の偏心を低減するよう鉛直ブレースの増設個所をバランス良く配置する計画とした。また、メカニズム時に鉛直ブレース端部で破断せず、母材の全塑性耐力を確保できるよう、接合部は保有耐力接合を満足する設計とした。

鉄筋コンクリート造耐震診断・補強設計

02
建築年次
: 昭和49年
用途
: 事務所
構造
: 鉄筋コンクリート造3階建
規模
: 約1650 ㎡
診断結果
: 耐震性能に疑問あり
① 判定の主たる要因
・吹抜けの偏在や、増改築の際に外周部耐震壁を撤去するなど、平面的・立面的にバランスの悪い形状であった。
・躯体コンクリートの中性化進行速度が理論値を超えており鉄筋位置まで到達していたこと、また鉄筋の露出や爆裂を伴うひび割れが複数確認できたことなど、経年劣化が激しい。
・腰壁や垂壁の取付く柱が極脆性柱となり、かつ当該柱が第二種構造要素となり建物の靱性が乏しい。


② 補強設計方針
・現状の偏心を低減するよう枠付鉄骨ブレースや耐震壁の増設、既存壁の増打補強個所をバランス良く配置する計画とした。また、建物のエネルギー吸収能力を向上する為に、耐震スリット補強を行い極脆性柱を回避する計画とした。

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